エンジニアの有給取得率は？業界平均と取りやすい企業の特徴

エンジニアの有給取得率が気になるあなたへ

「エンジニアって忙しくて有給が取れないイメージがある」「転職先の有給取得率を事前に知りたい」――そんな不安を抱えていませんか？

IT業界は長時間労働のイメージが根強い一方で、近年は働き方改革の影響で大きく変化しています。実は、エンジニアの有給取得率は業界や企業形態によって大きな差があるのです。

この記事では、厚生労働省の最新データをもとにエンジニアの有給取得率の実態を解説します。さらに、有給が取りやすい企業の見分け方や、転職活動での確認ポイントまで具体的にお伝えします。

最後まで読めば、ワークライフバランスを重視した企業選びができるようになるでしょう。

エンジニアの有給取得率は全国平均より高い？最新データで解説

まず、エンジニアの有給取得率を客観的なデータで確認しましょう。

全産業の有給取得率の推移

厚生労働省が発表した「令和5年就労条件総合調査」によると、2023年の全産業における有給取得率は62.1%でした。年間付与日数の平均が17.6日に対し、取得日数は10.9日です。

この数値は年々上昇傾向にあり、2019年の52.4%から約10ポイント改善しています。2019年4月に施行された「年5日の有給休暇取得義務化」の効果が表れている形です。

情報通信業（IT業界）の有給取得率

エンジニアが多く所属する情報通信業に絞ると、有給取得率は65.9%前後となっています。全産業平均を上回る水準です。

以下の表で業界別の有給取得率を比較してみましょう。

このデータを見ると、IT業界の有給取得率は全産業の中でも上位に位置していることがわかります。「エンジニアは休めない」というイメージとは、実態が異なるのです。

なぜIT業界の有給取得率は高いのか

IT業界の有給取得率が比較的高い理由には、いくつかの要因があります。

• リモートワークの普及：柔軟な働き方が浸透し、休暇を取りやすい文化が醸成された
• 人材獲得競争の激化：福利厚生を充実させないと優秀なエンジニアが採用できない
• 若い社員比率の高さ：ワークライフバランスを重視する世代が多い
• プロジェクト管理ツールの進化：属人化が解消され、代替が利きやすくなった

ただし、これらはあくまで業界平均です。企業規模や雇用形態によって大きく異なる点に注意が必要です。

企業形態別に見るエンジニアの有給取得率の違い

エンジニアの有給取得率は、働く企業の形態によって大きく変わります。ここでは代表的な企業形態ごとの傾向を見ていきましょう。

自社開発企業の有給取得率

自社でサービスやプロダクトを開発する企業は、比較的有給が取りやすい傾向にあります。理由は以下のとおりです。

• スケジュールを自社でコントロールできる
• チーム内で業務をカバーしやすい体制がある
• 福利厚生を充実させ、離職防止に力を入れている

特に大手Web企業では、有給取得率が80%を超えるケースも珍しくありません。メルカリやサイバーエージェントなどの上場企業は有価証券報告書で高い有給取得率を公表しています。

SIer（システムインテグレーター）の有給取得率

SIerの有給取得率は、プロジェクトのフェーズに大きく左右されます。納期直前の繁忙期には取得が難しい一方で、プロジェクトの合間には長期休暇を取る社員もいます。

大手SIer（NTTデータ、富士通、NECなど）は、取得率70〜80%と高い水準を維持している企業が多いです。これは大企業ほど労務管理が徹底していることが理由です。

SES企業の有給取得率

SES（システムエンジニアリングサービス）企業の場合、有給取得率は配属先の現場環境に左右されやすいという特徴があります。

「SESは有給が取りにくい」という声を聞くことがありますが、これは一概には言えません。重要なのは、SES企業そのものの方針と、営業担当のフォロー体制です。

たとえば、株式会社アイティークロスのようにエンジニアの希望を100%ヒアリングし、個人に合った現場をマッチングしてくれるSES企業であれば、有給の取りやすさも含めた働きやすい環境が期待できます。アイティークロスでは年間休日125日を確保しており、残業も月平均12.3時間と業界水準を下回っています。

フリーランスエンジニアの場合

フリーランスには有給休暇の概念がありません。休めば収入が減るため、実質的な「有給」はゼロです。

自由度は高い一方で、長期休暇を取ると収入が途絶えるリスクがあります。ワークライフバランスを重視するなら、正社員として有給制度が整った企業で働くメリットは大きいと言えるでしょう。

有給が取りやすいIT企業を見分ける7つのポイント

エンジニアとして転職する際、有給取得率が高い企業をどう見分ければよいのでしょうか。具体的な7つのチェックポイントをご紹介します。

ポイント1：有価証券報告書・公式データを確認する

上場企業であれば、有価証券報告書に有給取得率が記載されています。非上場企業でも、採用ページや会社説明資料に記載していることがあります。

数値を公開している企業は、自信がある証拠です。逆に、どこにも記載がない企業は注意が必要かもしれません。

ポイント2：口コミサイトの情報を複数チェックする

OpenWork（旧Vorkers）やライトハウス（旧カイシャの評判）などの口コミサイトでは、実際に働いた人の声が確認できます。

ただし、口コミは主観的な情報です。複数のサイトを横断的にチェックし、共通する傾向を見極めましょう。「有給は取りやすい」「チーム内でカバーし合える」といったポジティブな声が多ければ安心材料になります。

ポイント3：年間休日数を確認する

有給取得率と合わせて確認したいのが、年間休日数です。年間休日が少ない企業は、そもそも休みへの意識が低い可能性があります。

年間休日125日以上であれば、業界の中でも好条件と言えます。

ポイント4：残業時間の実態を把握する

残業が多い企業では、忙しすぎて有給を取る余裕がない場合があります。月の残業時間が20時間以下であれば、有給も取りやすい環境である可能性が高いです。

面接時に「月の平均残業時間はどのくらいですか？」と具体的に聞いてみましょう。明確に答えてくれる企業は信頼できます。

ポイント5：有給の計画的付与制度があるか

「計画的付与制度」とは、企業が有給の取得日をあらかじめ指定する仕組みです。GWや年末年始、お盆の前後に計画的付与を行う企業は、全体の取得率が高い傾向にあります。

この制度がある企業では、「周りが休んでいないから自分も休めない」という心理的なハードルが下がります。

ポイント6：時間単位の有給取得が可能か

1日単位だけでなく、半日や時間単位で有給を取得できる制度があると、通院や子どもの学校行事などにも柔軟に対応できます。

時間単位の有給制度を導入している企業は、社員のワークライフバランスに本気で取り組んでいる証拠です。

ポイント7：離職率とセットで判断する

有給取得率が高くても離職率が高い企業は、他の問題を抱えている可能性があります。有給取得率と離職率をセットで確認することで、より正確に企業の実態を判断できます。

IT業界の平均離職率は約9〜12%です。これを大きく上回る企業には注意しましょう。

エンジニアが有給を取りにくい原因と具体的な対処法

有給の権利はあっても、実際には取りにくいと感じるエンジニアは少なくありません。その原因と対処法を整理しましょう。

原因1：属人化した業務体制

「この仕事は自分にしかできない」という状態が、有給取得の最大の障壁です。特定のシステムやモジュールを一人で担当している場合、休むことへの罪悪感や不安が生まれます。

対処法：日常的にドキュメントを整備し、ペアプログラミングやコードレビューを通じてナレッジを共有しましょう。チーム内で「誰が休んでも回る体制」を意識的に構築することが大切です。

原因2：納期直前のプレッシャー

プロジェクトの納期が迫ると、チーム全体に「今は休めない」という空気が流れます。これはIT業界特有のプロジェクト型労働に起因する問題です。

対処法：スプリント計画やマイルストーンの段階で、あらかじめ有給取得日を組み込みましょう。プロジェクトマネージャーと事前に相談し、繁忙期を避けた計画的な取得が効果的です。

原因3：「休みにくい」職場の空気

上司や先輩が有給を取らない職場では、若手が率先して休むのは勇気がいります。日本特有の「同調圧力」が根強く残っている職場もあります。

対処法：まずは半日有給や金曜日の午後休など、小さな一歩から始めましょう。それでも改善しない場合は、有給取得を推奨する文化のある企業への転職を検討する価値があります。

原因4：人手不足でシフトが回らない

慢性的な人手不足の現場では、一人が休むとチーム全体に負担がかかります。特に小規模なSES現場で発生しやすい問題です。

対処法：SES企業を選ぶ際には、営業担当が現場の就業環境をしっかり把握しているかどうかを確認しましょう。エンジニアの声に耳を傾け、必要に応じて現場の変更を提案してくれる企業が理想的です。

面接・転職活動で有給取得率を確認する方法

転職活動中に有給取得率を確認するのは、遠慮してしまう人も多いテーマです。しかし、聞き方を工夫すれば、悪い印象を与えずに必要な情報を得られます。

面接で使える質問フレーズ

直接「有給は取れますか？」と聞くと、やる気がないと思われるのではないかと不安になるかもしれません。以下のフレーズなら自然に確認できます。

• 「御社では社員の方がどのようにリフレッシュされているか教えていただけますか？」
• 「ワークライフバランスの面で、御社が取り組まれていることはありますか？」
• 「チームでの休暇の取り方に特徴や工夫はありますか？」
• 「年間休日のほかに、有給の計画的付与などの制度はありますか？」

これらの質問は、仕事への姿勢とプライベートの両立に前向きな印象を与えます。

転職エージェントを活用する

自分で直接聞きにくい場合は、転職エージェントを介して確認する方法も有効です。エージェントであれば、企業の人事担当者に率直に有給取得の実態を聞いてくれます。

また、SES企業に特化した転職相談を行っている企業もあります。たとえば、名古屋エリアでSESへの転職を考えているなら、株式会社アイティークロスのように個別面談でキャリアの希望を100%ヒアリングしてくれる企業に直接問い合わせるのも一つの手段です。

求人票の読み方のコツ

求人票に記載されている情報からも、有給取得率のヒントが読み取れます。

求人票の情報だけで判断せず、面接や口コミと合わせて総合的に見極めることが重要です。

2024年以降のトレンド：エンジニアの有給取得率はさらに上がる？

エンジニアの有給取得率は、今後さらに上昇すると予想されています。その背景にあるトレンドを解説します。

法改正と企業の対応

2019年の労働基準法改正により、年10日以上の有給が付与される社員には年5日の取得が義務化されました。この法改正以降、企業のコンプライアンス意識は大幅に向上しています。

今後も政府は有給取得率70%を目標に掲げており、追加の施策が打ち出される可能性があります。企業としても、法令遵守だけでなく採用競争力を高めるために、自主的に取得率を向上させる動きが加速しています。

リモートワーク・ハイブリッドワークの定着

コロナ禍で一気に普及したリモートワークは、IT業界ではすでに定着しました。自宅やサテライトオフィスで働ける環境が整ったことで、通院や家庭の事情に柔軟に対応でき、結果として有給取得のハードルも下がっています。

「ちょっとした用事のために丸一日休むのがもったいない」と感じていたエンジニアも、時間単位の有給やフレックスタイムと組み合わせれば効率的に休暇を活用できます。

エンジニア人材不足と待遇改善

経済産業省の調査によると、2030年には最大で約79万人のIT人材が不足すると予測されています。この深刻な人手不足は、企業にとってエンジニアの待遇改善を避けて通れない課題にしています。

有給取得率の向上、年間休日の拡充、残業時間の削減は、優秀なエンジニアを獲得・定着させるための必須条件になりつつあります。求職者にとっては、より良い条件で働ける企業を選べる時代と言えるでしょう。

メンタルヘルスへの意識向上

エンジニアのメンタルヘルス問題が注目される中、適切な休暇取得はバーンアウト（燃え尽き症候群）の予防策として重要視されています。

先進的な企業では、有給取得率のモニタリングに加え、「リフレッシュ休暇」や「アニバーサリー休暇」など独自の休暇制度を導入しています。こうした制度の有無も、企業選びの判断材料になります。

名古屋エリアのエンジニアが知っておきたい有給事情

名古屋エリアでエンジニアとして働く場合の有給事情についても触れておきましょう。

名古屋のIT企業の特徴

名古屋は東京・大阪に次ぐIT産業の集積地です。大手自動車メーカーを中心とした製造業向けのシステム開発案件が豊富で、安定した需要があります。

名古屋のIT企業は、東京の企業に比べて残業時間が短い傾向にあります。名古屋市の調査でも、情報通信業の平均残業時間は東京都より約2〜3時間短いというデータがあります。残業が少ない分、有給も取りやすい環境が整いやすいのです。

SES企業の選び方（名古屋版）

名古屋エリアのSES企業を選ぶ際には、以下のポイントをチェックしましょう。

• 地元の大手案件を保有しているか：大手自動車メーカーや金融機関、官公庁などの安定案件が多い企業は、就業環境も整っている傾向がある
• エンジニアの希望を聞いてくれるか：現場の配属先について本人の意向を尊重する企業であれば、有給の取りやすさも含めた環境面の希望が通りやすい
• 研修制度が充実しているか：スキルアップの機会が豊富な企業は、社員を大切にしている証拠
• 異業種からの転職実績があるか：未経験者を受け入れ育成する体制がある企業は、社員のフォロー体制も充実している

名古屋市中区栄に本社を置く株式会社アイティークロスは、これらの条件を満たすSES企業の一つです。大手自動車メーカー、金融機関、官公庁などの案件を多数保有し、Java、PHP、Python、JavaScript、AWS、Oracleなどの幅広い技術領域に対応しています。

異業種からの転職者が5割以上を占めており、充実した研修制度で未経験者のキャリアチェンジも支援しています。残業月平均12.3時間という実績は、有給の取りやすさを裏付けるデータと言えるでしょう。

まとめ：エンジニアの有給取得率を把握して賢い企業選びを

この記事で解説したポイントを整理します。

• IT業界（情報通信業）の有給取得率は約65.9%で、全産業平均を上回る
• 企業形態によって有給の取りやすさは大きく異なる。自社開発企業や大手SIerが高い傾向
• SES企業は配属先次第だが、エンジニアの希望を重視する企業なら環境は良好
• 転職時には有価証券報告書、口コミ、年間休日数、残業時間をセットで確認する
• 面接ではリフレッシュ方法やワークライフバランスの取り組みとして自然に聞くのがコツ
• 法改正やIT人材不足を背景に、今後も有給取得率は上昇傾向が続く見込み
• 名古屋エリアは東京に比べて残業が短く、有給を取りやすい環境が整いやすい

有給取得率は、企業の社員に対する姿勢を映し出す指標です。数字だけでなく、実際の雰囲気や制度の運用状況まで含めて確認することで、自分に合った働きやすい職場を見つけられるでしょう。

これからエンジニアとしてキャリアを築いていく方、転職を検討している方は、ぜひこの記事の内容を参考にしてみてください。